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多様性の時代だからこそお墓の在り方も見直しませんか？ ICE新書より『多様化するお墓　尼僧が伝えたい令和の弔い方』をリリース

2022/12/27

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　インプレスグループでデジタルファースト出版等のメディア事業を手掛ける株式会社ICE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松本大輔）は、2022年12月27日（火）に『多様化するお墓　尼僧が伝えたい令和の弔い方』をリリースいたしました。

ICE新書
多様化するお墓　尼僧が伝えたい令和の弔い方　

著：釋 龍音
電子書籍参考価格：900円（税抜）
POD価格：1500円（税抜）
　　　　　※2023年1月12日（木）発売

●商品詳細URL
https://www.amazon.co.jp/dp/B0BPH2HVTZ/
http://quickbooks.impress.jp/?p=6925


内容紹介

高齢化、生活様式の多様化、家族の形の変化……　望ましい「最期のカタチ」とは？

昨今、「お墓に入るのは当然」という価値観が変わってきています。その理由は「跡継ぎがいない」「お墓を守る人がいない」という物理的にお墓を継続することが不可能になったというものから、「お墓を建てるための値段や維持するための料金が高い」という金銭的なものまでさまざま。「家族に面倒をかけたくない」という気遣いから墓じまいを選択する人もいます。

家族の形や生活様式の変化が著しい今こそ、新しいお墓の形を知り、自分そして家族に合う形を選んでいくことが大切です。

本書では、現代のお墓事情やさまざまな弔い方、そして心の在り方についてなどを解説。納得のいく最期の形とは何かを考えさせてくれる一冊です。


本書のみどころ

お葬式もお墓のかたちも、自分の心のおもむくままに――宮崎県の古刹が実家の女性僧侶が指南

著者の実家は室町時代から約600年続く紫雲山光西寺。自身も僧侶を得度し、葬送の悩みを中心に、日々さまざまな相談が寄せられると言います。そのなかで昨今特に多いのが、お墓の承継や維持管理といった問題。これについて著者は、最も大切なことは、伝統やしきたりではなく、個人・家族が納得する形であると説いています。

なぜ旧来のお墓が廃れてきたのか、また、樹木葬や散骨葬など、言葉は聞いたことがあるけれど実はよくわからない――そうした弔い方についてなども実例を挙げて詳しく解説。曖昧に受け継いできたお墓をどうするか、選択肢を広げる内容となっています。


こんな方におすすめ

  • 終活を考え始めた方
  • 家族が高齢化してきた方
  • お墓について悩んでいる方
  • 家族の今後について思いを馳せている方
  • 自分らしさを追求したい方

など


著者紹介

釋龍音　（しゃく・りゅうおん）

浄土真宗本願寺派僧侶。宮崎市生まれ。

青山学院大学文学部英米文学科卒。中央仏教学院通信教育部にて真宗の教練を受け専修課程を修了、築地本願寺にてスクーリング、本山・西本願寺で得度。

実家は寛政3年（1462年）創建の紫雲山光西寺。初代住職は丹後守重代入道宝心。開山時は天台宗だったが、蓮如上人の時代に浄土真宗に宗旨替え。父は光西寺二十二代住職、釋慧純。2021年12月に滅し、現在は義弟が二十三代を務める。


書籍情報

タイトル：多様化するお墓　尼僧が伝えたい令和の弔い方

電子書籍参考価格：900円（税抜）

POD価格：1500円（税抜）　

電子書籍発売日：2022年12月27日（火）

POD発売日：2023年1月12日（木）

ASIN：B0BPH2HVTZ


ICE新書

ICE新書は新しい“本”のかたちを提案します。目指すのは従来の“出版”、そして“新書”という枠組みのアップデートです。既に新書レーベルは多数ありますが、そのコアとなる「知や教養への入り口」というコンセプトを継承しつつ、従来の枠組みに囚われない新しい発想で本を作ります。


株式会社ICE

所在地：〒101-0051 東京都千代田区神田神保町 1-105 神保町三井ビルディング

設立：2006年2月20日

資本金：1億円

事業年度：毎年4月1日から3月31日まで

従業員数：73名（2020年３月31日現在）

代表取締役：松本大輔

事業内容：デジタルコンテンツ配信のITコンサルティング及びソリューション事業


インプレスグループ

https://www.impressholdings.com/

株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証スタンダード市場9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。


本件に関するお問合せ先

ICE新書編集部

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